「事業づくりに絶対活きる」コンサル出身の20代部長が語る成長実感

Interviewee

野田 和也

2022.5.31

「事業づくりを経験したい」──そんな想いを持って、新たな業界や市場に切り込むベンチャー/スタートアップへとジョインするビジネスパーソンが増えています。

それはここ、カオナビにおいても同じです。

今回は、新卒で入社したコンサルティングファーム(以下、コンサル)からカオナビにジョインし、エンタープライズグループの部長と事業企画を兼務しながら組織を牽引する野田さんに、今、カオナビで事業づくりに携わる意義を存分に語ってもらいました。

組織変革の要は“人”。HRテックベンチャーへの入社の決め手は“壮大なビジョン”

野田さんは、もともと大手コンサル出身とのことですが、新卒でコンサルへの入社を選んだ理由はなんですか。

野田

「ITやデジタル技術を活用して、日本の企業を変えたい」という思いから、当時はIT系に強いコンサルを選びました。

2016年、日本でも徐々にDXが盛り上がり始めていた頃です。もともと理系だったので、IT・テクノロジーを軸に置いて就職活動をしていました。

アカウント本部
アカウント2部 部長 兼 事業戦略室
野田 和也
早稲田中高を経て慶應大学卒業。その後、新卒で大手コンサルに入社し、デジタル部門で小売大手のCRMプロジェクトを担当。新規サービスの立ち上げやMAツールの導入、グループ会社内の事業会社横断IDの統合、マーケティング施策実行などに貢献。現在はカオナビで、エンタープライズ企業向けのセールス・カスタマーサクセスを管掌。また、事業戦略室にて、プロダクト開発からマーケティング・セールスまでの戦略策定を担当。

コンサル業界から、HRテック業界へ転職しようと思われたのはなぜでしょう。

野田

前職では、大手の小売系企業向けに事業の構築や新規サービス立ち上げの支援などを手がけ、コンサルタントとしてのやりがいや面白さを感じていました。しかし一方で、どれだけ新たな手法や施策を導入しても、「経営層や社員の理解がなければ、組織は変わらない」と気づかされたのも事実です。それがきっかけで、組織を変えるには「“人”が重要である」と考えるようになりました。

また、企業によっては、社員のスキルや適正に見合った人員配置ができておらず、業務に対し不満を抱えている人たちが少なくないことにも気づいたんです。そういった人事課題に対し、テクノロジーを活用して解決していきたいと考えるようになり、HR×テック領域で事業をおこなう会社に転職しようと決めました。

大組織からベンチャーへ移ることに懸念はありませんでしたか?

野田

全くないかと言えば、多少の不安はありました。ただ、それよりも自分自身の中にある「組織の課題を解決したい」「事業を自分の手で動かしたい」という想いの方が強く、むしろワクワクといった感情の方が強かったですね。

そのなかで、カオナビを選んだ決め手を教えてください。

野田

カオナビのミッション・ビジョンや事業に魅力を感じたからです。

私が転職する上で重視していたポイントは、“その企業がどれくらい大きなビジョンを描いているか”ということでした。実際に、カジュアル面談のなかで副社長の​佐藤から「将来的にあらゆる人材データを集め、人事領域のプラットフォーム化を目指していく」という壮大なビジョンを聞き、その事業ポテンシャルの高さに惹かれて入社を決意しました。

そしてなにより、プロダクトの世界観がわかりやすいなと感じていました。“個にフォーカスを当てて一人ひとりのマネジメントを変え、その結果、企業の生産性を上げる”、そういうミッションやビジョンを描いており、その世界観は具体的にカオナビの資料やサービスサイトにもシンプルに反映されており、好感が持てました。

業務比率は“6:8”。重要ミッションを兼務する中で感じた、事業づくりのワクワク感

2019年8月にエンタープライズ向けのセールス担当として入社されていますが、その当時の心境をお聞かせください。

野田

コンサル時代はクライアント先の情報システム部やDX部隊を相手に、エンジニアやシステムコンサルタントとして業務を推進していたのですが、カオナビでは経営者や人事を相手にセールス職からスタートしました。

セールスは全くの未経験でしたので、慣れるまでは大変でしたね。そこからいち早く事業に貢献できるよう、自ら積極的に業務に関する情報をキャッチアップしながら知見を身に付けていったことを覚えています。

その後セールスから異動、2020年4月より新設された、事業戦略室とカスタマーサクセスグループを兼務されています。こちらはどういった背景からなんですか?

野田

実はもともと入社当時から、カスタマーサクセスを志望していたんです。転職理由でもあった「テクノロジーを活用して、“人”の面から企業を変えたい」という想いが一番にあったので、そのためには「お客様がプロダクトを使いこなせるよう伴走支援していくことが重要だ」と考えていたためです。当時、「カオナビ」ユーザーであるお客様同士がプロダクトの効果的な使い方に関して情報交換できる“ユーザー会”なるものはあったものの、カスタマーサクセスとしての仕組みはなかったので、契約後のオンボーディングから活用までの仕組み作りに尽力しました。

また、事業戦略室のプロジェクトメンバーとして声をかけてもらったのも同じ2020年の春頃です。背景としては、各部門間での連携をより強めて事業を推進していこうと、事業戦略室では主に3つのミッションを任されていました。

1つ目はプロダクト、マーケティング、セールスサポート部門を一気通貫で把握するKPI管理。2つ目はビジネス側からの機能要望を取りまとめて、開発側と連携を図るプロダクト連携。そして、3つ目に新規のパートナー開拓。これらを推進すべくアサインされた格好です。

すごいですね…!それだけの量を並行して行うのは大変だったと思いますが、いかがでしたか?

野田

6(事業戦略)対8(カスタマーサクセス)ぐらいですかね。完全にオーバーしていますよね(笑)。特に事業戦略は3人のメンバーで推進していたのですが、全員別の担当役割があるなかで兼務していたので、苦労もひとしおでした。当時は未整備のことも多く大変さもありましたが、次のステップへと成長を加速させていくタイミングで基礎固めとなる事業に携われたことは、とてもいい経験になったと思います。

そこから2021年4月に再度、セールスへ戻られています。大手企業向けのセールスを管掌するエンタープライズグループのマネージャーに就任とのことで、こちらはどういった背景があったのでしょう。

野田

実は、2021年の3月頃はまだエンタープライズ向けに特化したアプローチなどはあまり実施できていなかったんです。さらなる戦略的深耕を目指し、「エンタープライズグループでの現場経験があり、かつ事業戦略側の立場でもセールスと関わりを持つ野田こそ適任だろう」ということで、私に白羽の矢が立ったのです。私としてもこの領域はまだまだ伸びしろがあると思っていましたので、「エンタープライズ領域はもっと伸ばせる。是非僕にやらせてください」と、そのアサインに対しては前向きに引き受けましたね。

日々の気づきが全社的な戦略へ。後押ししたのは、企業変革への揺るぎない想い

エンタープライズグループのマネージャーとなり約1年が経つ今、どのような業務をされているのでしょうか?

野田

マネージャー就任当初はエンタープライズ向けのセールスグループを管掌しながら、社員数5,000名以上、もしくはグループ全体で10,000名以上の大手企業に対する新規開拓がミッションでした。

2022年4月からはエンタープライズグループの部長に就任し、現在はエンタープライズ向けのカスタマーサクセス部隊も同時に管掌しています。商談同席はもちろんのこと、大手企業向けのシステム導入から契約後のオンボーディング・活用までのコンテンツや仕組みの構築などを手がけています。

そのなかで、どういった変化があったのでしょうか。

野田

1社単独ではなく、その企業の関連・グループ会社にも同時に提案することで、売上を大幅に成長させることができました。2021年4月よりエンタープライズ向けのセールスに注力し始めて、この1年で売上高が前年比200%となりました。

カオナビでは当初、セールスの対象企業を“従業員数”で区切っていたため、“対象とする企業のグループ企業も含めてトータルでの導入提案をしていく”という戦略はありませんでした。そのため、エンタープライズグループにアサインされた当時は1社1社導入する・しないを個別に追うスタイルで、「もう少し効率的にセールス・サポートできるのではないか?」と考えていたんです。そこから新たなスタイルとして考え出したのが、従業員数という括りを飛び越え、グループ企業全体を1つのセールス対象企業として同時に提案するというものだったんです。

野田

例えば、同じグループ企業内で活用事例を横展開したり、既に「カオナビ」を導入いただいている親会社と、提案中のそのグループ会社とで「ユーザー会」を開いたりといった取り組みを行いました。こうしてグループ企業ごとに提案の仕方をカスタマイズしていき、エンタープライズグループで導入実績を上げながら、徐々にカオナビ全社的な戦略へと変えていったのです。

これはグループ企業でないケースも含みますが、既存のお客様が新規のお客様を紹介してくださるといった嬉しい相乗効果もあり、着実に売上を伸ばしていくことができました。

また、コロナ禍によりデジタル化が加速し、データやデジタル技術を活用したタレントマネジメントへの理解が一気に進んだことも成功要因として大きかったですね。

事業に大きなインパクトを与えてきた野田さんにとって、カオナビで働くやりがいは何ですか。

野田

日本を代表する大手企業の人事施策に大きな影響を与えられることです。

「カオナビ」というプロダクトによって、お客様の人事業務が改善され、既存の運用がドラスティックに生まれ変わる。その瞬間に立ち会えることに大きなやりがいを感じます。就活時代から抱きつづけてきた、「ITやデジタル技術を活用して、日本の企業を変えたい」という想いは今後も変わらずに実現していきたいと思います。

“情緒的価値”も提供できるカオナビ。オンリーワンな未来の事業づくりに活きる経験を

カオナビで働く魅力は何だと思いますか。

野田

若手でも自由度高く、裁量を持って働けるところです。

当然、目の前の業務に対して期待以上の結果を出すことや、手を挙げた際にどんな価値が発揮できるのか自分なりに言語化して伝えることは大事です。その上で、他の企業よりもチャンスが用意されているのがカオナビの魅力だと思います。

現に私も入社1年目から「ユーザー会を実施しましょう」、「ホワイトペーパーを作成して、発信していきましょう」といったように積極的に社内に働きかけ、施策実現の機会を得てきています。

野田さん個人としては、カオナビを通じてキャリアを築くなか、どのようなビジョンを描いていますか。

野田

将来的には自分で事業を興したいと思っています。

ここカオナビで培える、SaaSプロダクトを持ち、事業を推進できる経験やスキル・ナレッジ・実績は、いつか自分で事業を興す際に必ずや活かせると信じています。むしろ、お金を払ってでも得たい環境・経験がカオナビにはあるとも言えますね。

一般的なコンサルでは、こういったプロダクトビジネスの経験が積めないため、“事業会社で自社プロダクトをグロースさせるスキル”を磨ける今の環境は私にとってとても貴重なんです。

一見、カオナビは上場もしており利用企業数も年々増加していることなどから、「“自らの手で事業を成長させる臨場感”はもはや味わえないんじゃないか?」という印象を持たれがち。

しかし、カオナビが属するタレントマネジメント市場や、自社の事業のフェーズとしてはまだまだ0→1を経験できる環境にあります。事実、エンタープライズグループ戦略の刷新においてもそうでしたよね。事業成長において、探せば伸びしろはいくらでもあるんです。そんな、自ら課題を探して解決している、まさに事業において“手触り感”を持って業務にあたれる環境が、ここカオナビにはまだまだあると感じています。

カオナビには、自身のキャリアデザインを描ける環境があるということですね。なかでも、今、エンタープライズ向けのセールス・カスタマーサクセスにチャレンジできる魅力はなんだと思いますか。

野田

確かに、タレントマネジメント市場のなかでカオナビのシェアは大きく拡大していますが、エンタープライズ向けのセールス・カスタマーサクセス部門自体は立ち上げてまだ1年です。これから新規開拓を広げていったり、ゼロから仕組みを構築していったりと、伸びしろだらけです。

なにしろ、既存クライアントのグループ企業に「カオナビ」が1社も導入されていない企業はまだまだ多く存在していますし、そこへの導入を一緒に広めていくパートナー開拓も含め、これから2倍〜3倍とその数を増やしていかなければならない。そういった余白の多い環境で事業推進にチャレンジしたいという方にとっては、魅力ある環境だと思います。

では最後に、未来のカオナビの仲間へのメッセージをお願いします。

野田

「カオナビ」のプロダクトは、単に人事業務を効率化するサービスではありません。一般的に多くのSaaSプロダクトは”業務効率化”がメインというか、そこで価値提供が完了しているという感覚です。一方、「カオナビ」はこうした定量的な業務効率化に加えて、定性的な価値提供もセットでクライアントに貢献できている、稀有なプロダクトだと捉えています。

具体的には、「社員の能力を客観的に評価することができ、社員のモチベーションが上がった」「最適な人員配置で、社員のキャリアアップの支援ができた」など、人事業務の生産性向上+αで、組織活性を感情面からも支援できているんです。これはまさに「カオナビ」でしか成し得ない明確な価値であり、他社との違いですよね。

業務効率化はある種クライアントも顕在的なニーズとして当たり前に求めている価値であり、そこを満たすことは当然の役割。しかし、そこだけで終わらず、定性的な価値提供も含めたプロダクト展開、ひいては事業展開を担っていけるというのは、人と被らない事業づくりの経験を積む上でも大きな学びになると感じています。

そんな唯一無二のサービスである「カオナビ」を通じて、「日本の企業を変えたい!」という強いモチベーションのある方と一緒に、日本の人事の未来を変えていけたらと思います。

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